野菜、果物、脂の多い青魚、マメ類、ナッツ類、食物繊維の多い全粒穀物、ヨーグルトなどの発酵乳製品などをよく食べている人は、腸内環境が良好で、炎症を抑える脂肪酸が多いことが明らかになった。

30歳の男性の平均余命が短くなる最大の原因は、喫煙と糖尿病であることが、4万人弱を調査した大規模調査で明らかになった。過度なストレスも、余命を縮める原因になる。ストレスをコントロールすることも必要だという。

中年期に運動療法と食事療法の両方を実行していると、年齢を重ねてから、心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患を予防できることが、米国心臓学会(AHA)などの研究で明らかになった。体重を3％減らしただけでも、肥満・メタボは改善する。早い時期から運動と食事の改善に取り組むことが、人生の後半に大きな成果につながる。

嚥下や咀嚼の機能低下、歯の喪失など、口腔状態が悪化した高齢者では、認知機能が低下するリスクが高いことが、日本の65歳以上の高齢者1万3,594人を6年間の追跡した調査で明らかになった。とくに嚥下機能が低下した高齢者では、主観的認知機能が低下するリスクが、男性では8.8%ポイント、女性では7.7%ポイント、それぞれ高かった。

長引くコロナ禍により、「ゆううつな気分になることが増えた」という市民が、男性で39％、女性で55％に上ることが、広島市の調査で明らかになった。これを受けて、広島大学は最新の脳科学の研究成果をふまえ、AI(人工知能)やデジタル技術を融合して、うつ病、依存症、児童虐待、自殺などの問題を解決するプロジェクトを立ち上げた。

近くの薬局やドラッグストアなどで、過去1～2ヵ月の血糖値の平均を反映するHbA1cなどの測定を簡単に行うことができる。薬局で手軽に検査ができる「検体測定室(ゆびさきセルフ測定室)」は、全国に増えている。メタボや糖尿病予備群の段階でも、自分の体の状態を知っておくことが大切だ。

国立がん研究センターなど国立高度専門医療研究センター6機関が、日本人の健康寿命延伸のために必要な予防行動などについて、目標を提言にまとめて発表した。 ▼喫煙、▼飲酒、▼食事、▼体格、▼身体活動、▼心理社会的要因、▼感染症、▼健診・検診の受診と口腔ケア、▼成育歴・育児歴、▼健康の社会的決定要因について、エビデンスにもとづき具体的な提言を行っている。

魚をよく食べる人ほど認知症のリスクが低いことが、日本人を対象とした研究で明らかになった。魚をもっともよく食べている人は、15年後の認知症のリスクが61％低下した。 魚に多く含まれるDHA(ドコサヘキサエン酸)、EPA(エイコサペンタエン酸)、DPA(ドコサペンタエン酸)についても、同様の結果になり、もっとも多いグループでは、それぞれ72％、56％、58％の認知症のリスク低下がみられた。

東京大学や東京都健康長寿医療センターは、認知機能の低下した患者と健常者の顔写真を、人工知能(AI)により見分けることができることを世界ではじめて示した。顔による認知症の早期発見は、非侵襲的で時間もかからない安価なスクリーニングとして期待される。

一般社団法人日本生活習慣病予防協会主催の『全国生活習慣病予防月間』がスタートしました。今年の全国生活習慣病予防月間のスローガンは、「多休」（しっかり休養―からだとこころのリフレッシュ）です。市民公開講演会は、「全国生活習慣病予防月間2021」サイトで1か月間公開します。視聴は無料、登録不要、抽選によりプレゼントもございます。お気軽にお立ち寄りください。