今後は更に、社会や組織の持続的な成長を支えるために“健康経営の推進・実践”が必要となります。一方、残念ながら九州・福岡の地では、健康経営の普及はやや出遅れた感を否定できない状況下にあり、まだまだ健康経営に関する情報が不足しているようです。本フォーラムは、健康経営の様々な情報を発信し、九州・福岡の地において健康経営が一つでも多くの企業・団体に認知され、実践への一歩を踏み出していただけることを願って開催します。

長野県のみなさまに、信頼性の高い、お役に立つ健康情報をお届けする「信州メディビトネット」の活動レポートが出来上がりましたので、皆様どうぞご覧ください。

アルツハイマー病を、症状が出る前でもわずか0.5ccの血液で簡単に検査できる技術を、（株）島津製作所と国立長寿医療研究センターなどが共同で開発した。これは、世界的に未だ成功していないアルツハイマー病の根本的な治療薬、予防薬開発の飛躍的向上に大きく貢献するものと期待されます。

国立大学法人東北大学と株式会社日立ハイテクノロジーズのジョイントベンチャーである株式会社NeUと、健康測定機器の販売やレンタルをする株式会社ウエルアップは、ユーザーの脳活動を手軽に測定し、測定結果に脳トレ情報を印刷してお知らせするキオスク端末「前頭前野セルフチェック」を業界に先駆けて開発し、1月末より店舗や施設向けに販売を開始いたします。

日清医療食品株式会社は、介護食「モバイルプラス　やわら御膳」を2018年1月10日以降、関東圏にも拡大して提供を開始いたします。現在、「弱い力で噛むことができる」高齢者向けの介護食として、多くの施設で食事を細かく刻んだ「きざみ食」が提供されていますが、「きざみ食」は見た目も悪く、食べづらいだけでなく、誤嚥性肺炎の危険性も指摘されるなど、高齢者が“安全に食を楽しむ”には多くの課題を抱えています。

アンファー株式会社は、個人の生活習慣や健康状態を読み取れる「脳」に着目し、医学博士 知久正明氏が第一号クリニックとして銀座一丁目に開業する“脳ドック”に特化した「メディカルチェックスタジオ」をプロデュースしました。

国立成育医療研究センターの小児救急センター・PICUでは、24時間365日全国のこどもたちが救急搬送されており、命の”最後の砦”として機能しています。小児の重症患者は国内でも治療ができる施設が限られているため、そうした施設への患者さんの集約化が必要になります。施設をまたいで救急搬送をする中であっても治療を継続するには、車内での急変に備えた準備があらかじめ必要になります。

経済産業省は、東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を、原則1業種1社「健康経営銘柄」として選定し、長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家にとって魅力ある企業として紹介することを通じ、企業による「健康経営」の取組を促進することを目指しています。 本日、第4回目となる「健康経営銘柄2018」に26業種26社を選定しました。

錦城護謨株式会社は、平成 30 年 1 月25 日（木）に、リーガロイヤルホテル大阪 桐の間にて開催された「関西ものづくり新撰 2018」（主催:経済産業省 近畿経済産業局）の選定証交付式にて、近畿経済産業局局長より選定証を授与されました。

国立研究開発法人国立成育医療研究センター、株式会社エス･エム･エスは、2017年10月に、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の研究事業*1に採択されました。その一環として、2018年2月より、国立成育医療研究センターに通院中の妊娠子育て期の女性を対象に、段階的に「ウェアラブル機器等を活用した医師・管理栄養士伴走による遠隔指導研究」を開始します。