（株）キュア・アップは、これまで臨床研究を行って参りましたニコチン依存症治療アプリ「CureApp禁煙」の多施設臨床試験の結果と、PMDA（医薬品医療機器総合機構）をはじめ各方面のご専門家の方と綿密な協議を重ね、日本初となる「アプリの治験」を開始することになりました。＊ 本治験は、ニコチン依存症に対する治療アプリの無作為化比較対照試験となります

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は、若年層のコンタクトレンズの使用を含む目の健康を取り巻く環境について、学校で保健指導を行っている養護教諭225名にアンケートを実施いたしました。

九州版成長戦略では、ものづくり分野はもとよりサービスや農業など幅広い産業・企業の発展に対して地域的な潜在力の発揮と推進の重要性が指摘されています。とりわけ、重点成長４分野に「医療・ヘルスケア分野」が掲げられ、「健康寿命延伸産業の創出」という我が省の政策の方向性を踏まえた取組み強化が期待されています。

健康寿命の延伸に力を入れている和歌山県は、予防・健康管理関連の製品やサービスを手がける県内の企業をはじめ、大学・医療関係などの研究機関、それに自治体や金融機関などで構成するグループ、仮称「わかやまヘルスケア産業革新プラットフォーム」を設立することになり、95から参加する会員企業や団体を募集しています。

実証事業の実施にあたり、睡眠チェックの案内や機器受付窓口を担う「まちなか睡眠計測ステーション」を、本事業に賛同する地域の身近な調剤薬局等の拠点に開設（今後、ドラッグストア、宅配事業者、フィットネスクラブへの展開も予定）します。 "

現在大きな注目を集めているAI業界は2025年には350億ドルの市場規模に拡大すると予想されています(*1)。2017年現在はまだ黎明期ではあるものの、2020年以降大きく成長すると予測されており、AIを活用した製品やサービスが、様々な業界において一般的になっていくのも遠い未来ではありません。

COI「アクティブ・フォー・オール拠点」は、ロコモ対策のための3分間でできる運動プログラム「ACTIVE５」を公開した。ビデオも公表している。

『AIにより健康寿命を延伸し, 社会保障費削減をもららすデータヘルスシステムの研究開発』が国の事業として採択され、記者発表会が行なわれました。研究開発代表者である筑波大学久野教授のほか、実証フィールドである見附市の私も登壇し、研究の必要性と社会的意義等を述べさせていただきました。

2017年9月25日、健保連は「2025年度に向けた国民医療費等の推計」、「医療・医療保険制度に関する国民意識調査」および「2025年度に向けた医療・医療保険制度改革について」を発表しました。

WRSは、人間とロボットが共生し協働する世界の実現を念頭に、世界のロボットの叡智を集めて開催する競演会です。WRSでは、ロボットの競技会「World Robot Challenge」と、最新のロボット技術を展示する「World Robot Expo」を介して、世界中のロボット関係者が一堂に集まり、リアルな日々の生活、社会、産業分野でのロボットの社会実装と研究開発を加速させることを目的とします。