調査結果概要 年間出生数が2016年に初の100万人割れ。少子化傾向の続くなか20代の女性の７割が「いつかは子どもを授かりたい」と希望一方で「不妊に悩んだ経験がある」人は、既婚女性の３人に１人、既婚男性の４人に１人。

長野県では、平均寿命が男女共に日本一の健康長寿を更に前進させ、一人ひとりが生きがいを持ち、健やかで幸せに暮らせる「しあわせ健康県」づくりを進めるため、しあわせな暮らしの基礎となる県民の健康増進を図る運動「信州ACE(エース)プロジェクト」をスタートしました。

内閣府はこのほど「政府広報オンライン」の専用ページで、社会保障がよく分かるインフォグラフィック動画を公開した。難しい内容でも視覚的に分かりやすく伝えることができる「インフォグラフィック」の手法を使うことで、現状の社会保障制度と今後の課題について、強いインパクトで訴えている。

アサヒ飲料株式会社は、国立研究開発法人情報通信研究機構と共同で、「見守り」「交通安全」や「観光案内」といった様々な地域貢献型のIoT（Internet of Things）サービスの提供に向けた実証実験を6月より墨田区で順次開始します。NICTが開発したWi-SUN対応のIoT無線ルータと当社が展開する自動販売機を活用します。

今年で3回目の開催となるtHISは35万平方メートル超の展示場と160の個別イベント・会議を擁し、世界最大の健康産業イベントとして定着している。中国が「Healthy China 2030計画」構想を掲げ、とりわけ業界の成長目標である16兆人民元（2兆3000億米ドル）の市場規模を2030年までに達成し国民の平均寿命を3歳長い79歳に引き上げるべくまい進する中、重要なタイミングでの開催となった。

株式会社ファンケルは、20代から40代のスマートフォンの使用者男女500名を対象に「現代人のスマホとの付き合い方に関する意識と実態」の調査を行いました。調査の結果、スマホを朝から夜まで長時間使用することで、スマホの体への影響を感じているという答えが83％もあり、現代人には「スマホ老眼」の予備軍が多数いる実態が浮き彫りになりました。

在宅介護者、61％が「介護の始まりは思ったよりも早かった」−現在、日本は国内人口の26.7％が65歳以上の高齢者にあたる※超高齢社会を迎えており、自分や配偶者の両親の介護を自宅で行う人が増加することも予想されます。今回は「在宅介護」の開始にあたって予想外だったことや想像よりつらかったことについて、在宅介護中の男女300名に意識・実態調査を行いました。

トヨタは、1980年代に自動車生産用に導入を始めた産業用ロボットの技術や自動車の開発技術を応用して、人の活動をサポートし、人と共生する「パートナーロボット」の開発を進めている。

厚生労働省は気温の上昇に伴い、国民一人一人に対して熱中症予防の普及啓発と注意喚起を行うためリーフレットを作成。こまめな水分や塩分の補給、扇風機やエアコンの利用といった予防法を広く国民に知ってもらいたいとしている。

株式会社日立製作所は、簡便・無痛・高精度な乳がん検診を実現する超音波計測技術を開発しました。本技術では、360度の方向から超音波を照射し、音波の反射を360度の方向から取得するリング状の超音波デバイスを用いて自動スキャンを行うため、検査者の熟練度に依存しない検査が可能です。