オムロン ヘルスケア株式会社は、30から74歳の男女1万人を対象に「高血圧に関する意識と行動に関する1万人実態調査」を行いました。この結果から、健康診断や人間ドックで30代男性の5人に1人(22.4%)、40代男性の3人に1人(30.8%)が「血圧が高め」と指摘された経験があることがわかりました。そのうち、「医療機関を受診する」や「定期的に血圧を測る」などの改善行動を何もとっていない人が約3割おり、全体の15％と比較して、働き盛りの30・40代男性は血圧改善への関心が低いことが浮き彫りになりました。

災害時に活用できる一般医薬品(OTC医薬品)56品目の医薬品集を、日本医薬品情報学会の課題研究班(代表：鹿村恵明・東京理科大学薬学部教授)が取りまとめた。

本事業は、オンラインで医師と患者をつなぐことにより市民の皆様が自宅等に居ながら、「自身の健康を気遣い予防できること」「不安があるときにかかりつけ医に相談できること」「受診が困難な場合でもかかりつけ医と繋がり治療を継続できること」の実現を通じ、年齢を重ねても、健康不安を抱えても、安心して暮らすことができる地域社会づくりに向けた次世代の地域医療インフラの確立を目指します。

4月23日（日）に品川インターシティにて「カイポケフェスタ2017 in東京〜2018年医療・介護ダブル改定の最新情報とその対策を知る〜」（以下「当イベント」）を開催し、約500名の方々にご参加いただきましたので、ご報告します。

高齢者とその家族が知っておきたい情報を1冊にまとめた『これからハンドブック』を3社共同で発行しました。（A4判全44ページ）2017年4月26日より、首都圏の訪問看護ステーションや訪問診療クリニックをはじめ、居宅介護事業所や地域包括支援センターなどへ無料配布を始めます。

予防医療普及協会による、Readyforのクラウドファンディング第２弾。第１弾は、1,422人から、13,746,000円もの支援金を集めた「ピロリ菌検査普及」のためのプロジェクト。今回は、誰にでも起こりうる病気「大腸がん」を毎年の便潜血検査によって早期発見し、死亡者を減らすため、大腸がん検査の普及・啓発に取り組みます！

生活習慣から導かれる 10 年後の生活習慣病 年後の生活習慣病の発症率を予測―東京海上日動火災保険株式会社は、国立研究開発法人国立がん研究センターの研究成果を活用し、個人の生活習慣から導かれる 10 年後の生活習慣病の発症率を予測可能な Web サービス（からだ予測ナビ 生活習慣病編）を開発いたしました。

見逃されがちな家族の健康を守る―「ソーシャルビジネスで世界を変える」株式会社ボーダレス・ジャパンは、2017年度より、社員の扶養配偶者・両親の健康診断費用を負担する「家族の健康診断制度」を導入した。日本では、健康診断を受けていない人の割合は30〜50歳代で男女差が最も大きくなっており、特に30歳代の女性は、約半数の人が受診していない。受診の機会がない人たちにも機会を設けることで、生活習慣病などの早期発見に役立てることが狙い。

スクウェア・エニックス・グループの株式会社スマイルラボ、株式会社ハビタスケア（代表取締役社長：渕 慎一郎）、東京大学大学院薬学系研究科 新井 洋由教授および筑波大学医学医療系ニュートリゲノミクスリサーチグループ 矢作直也准教授は、科学的エビデンスに基づく「ヘルスケア機能」を共同開発し、データに基づくヘルスケアサービス検討を進めることに、4月をもって合意しましたのでお知らせします。

本ガイドラインは、「健康・医療・福祉のまちづくりの推進ガイドライン」の診断指標、取組効果のチェック、施策効果の把握を補完するものであり、地方公共団体において、健康増進効果に着目して、或いは健康づくり計画等と連携して、立地適正化計画等のまちづくりの計画を作成する際に活用されることを想定しています。