市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニングは、遺伝子治療薬の将来展望に関する調査を行い、このほど、その調査結果を取りまとめましたのでお知らせいたします。

東京都荒川区や新潟県見附市、それに取手市が発起人となり、全国80の自治体と住民の健康づくりで協力しあう「日本健幸都市連合」を2月20日に発足いたしました。80自治体はほかに、さいたま市、岐阜市、大阪府枚方市、岡山市、広島市などで、内閣官房や厚生労働省、国土交通省、スポーツ庁、専門家などで、同日、都内で発足式を開催いたしました。

がん医療は日々進歩を続けている。目指しているのは、より患者の負担の少ない「低侵襲」の治療と、「個別化」ケアの実現だ。がん医療の最新の成果を、長らく日本のがん医療を牽引してきた北島政樹氏が講演した。

バーチャル旅体験共有サービスを開始する合同会社toraruと、認知症予防研究の奈良県立医科大学、福祉・介護施設運営の株式会社ナッセは、認知症に関わる課題を幅広く理解し、その予防策への道筋を探るために、バーチャル旅行体験が脳にもたらす健康作用についての共同研究を 2017年 5 月より 実施いたします。

2014年時点で日本の医療機器市場は約2.8兆円、世界の医療機器市場は40兆円であり、高齢化の進展や新興国の国際需要の拡大を受け、医療機器のグローバル市場は、拡大傾向にあります。 日本企業のビジネスの場を広げるため、米国・欧州等の先進国の巨大市場を取り込んだ海外展開は重要です。海外展開を希望する企業／海外経験が少なく今後の展開を考慮している企業を対象に海外市場の実情や規制対応等についてわかりやすく解説いたします。

近畿大学、吉本興業（株）、オムロン（株）、NTT西日本）は、「笑い」の医学的検証を行い、「笑い」の測定方法と、「笑い」の習慣が身体や心理的健康に与える効果を解明するため、共同で研究を行うことになりました。

株式会社キャピタルメディカ、株式会社ジェイアール東日本スポーツは、東京大学大学院 薬学系研究科機能病態学教室（富田泰輔教授）の監修により共同で開発した、軽度認知障害（ＭＣＩ）の早期発見テスト及び認知症リスク低減運動プログラムを搭載した「アタマカラダ！ジム」をリリース致します。

自治体向けのクラウド型健診・検診予約サービス “SMART HEALTHNAVI（スマート　ヘルスナビ）” を2017年3月にリリースし、全国自治体へ提供いたします。両社のノウハウを重ね合わせ、医療とITを掛け合わせたソリューションを全国自治体に展開することにより、予防医療の促進と自治体における医療費の抑制を支援して参ります。

東京ガス株式会社は、このたび、一般財団法人 日本気象協会と共同で「ヒートショック予報」を開発しました。「ヒートショック予報」の提供を通して、より多くの方に冬の入浴事故に対する認識が深まり、その適切な対策を行っていただくことで、毎日の入浴をより安全に楽しんでいただきたいと考えています。

「血糖トレンドの情報ファイル」では、さまざまな要因に影響を受けて常に変動している血糖値をどのように捉え、そこから見える傾向（トレンド）をいかに治療に役立てるかについて情報発信を行っていきます。