山形県は脳血管疾患による死亡率が全国ワースト３位。また、ＢＭＩ２５以上の肥満者の割合は成人男性が４人に１人、女性は５人に１人（山形県健康づくりプロジェクト調べ）という県民の健康実態を踏まえ、吉村知事は「健康長寿日本一の実現のためには関係団体との連携強化が大事」と判断、県民の「健康長寿日本一の実現」をめざし今回の協定締結の運びとなった。

日本産業保健師会2016年度第3回の研修会「健康経営における産業保健師の役割を考える」が2月18日（土）に福岡で開催される。経済産業省主催の「健康経営優良法人認定制度」もスタートし従業員等の健康管理を経営的な視点で考えることが、産業で働く保健師にとって、ますます重要となっている。

株式会社TNCは、アセアン主要6ヵ国の2016年における、トレンドを調査するため、同社のサービスである「TNCアジアトレンドラボ」で収集している情報や、各国の現地ボードメンバーを対象に自主調査を実施しました。

国立大学法人佐賀大学と株式会社オプティムは、未来型医療の共同研究を推進するために包括的な連携を行い、IoT・AI（人工知能）といった最新のテクノロジーを活用した研究を行う「メディカル・イノベーション研究所」を設立いたしました。

サービスロボット分野は、今後ますます市場規模が拡大すると予測されています。 ロボットビジネスに興味はあるがロボット産業の現状や今後の展望がよくわからない、自社技術がロボット関連産業に転用できるのか、そもそもロボット開発に必須となる要素技術にはどんなものがあるか知りたい、そんな疑問を持つ方のためのセミナーを開催。中小企業が参入するメリットや、ビジネスとして検討するにあたり役立つ支援策等についても解説します。

フットケアの日（2月10日）を前に、一般社団法人 Act Against Amputation（代表理事・大浦紀彦）はメディアセミナーを開催し、日本人の糖尿病足病変に対する深刻な現状、国民各々が自分の足をどう守っていく必要があるかについて解説し、情報の認知拡大を呼びかけます。

国立成育医療研究センターは、試験管内でヒトES細胞から、蠕動様運動、吸収や分泌能などのヒト腸管の機能を有する立体腸管の創成に世界で初めて成功しました。これは、国立成育医療研究センター（松原洋一研究所長）再生医療センター阿久津英憲生殖医療研究部長、梅澤明弘センター長のグループと臓器移植センター笠原群生センター長を中心とした研究グループの成果で、大日本印刷株式会社、東北大学の研究者らの協力のもとに進められました。

厚生労働省に「データヘルス改革推進本部」を設置し、昨年10月19日の「保健医療分野におけるICT活用推進懇談会」提言や、「データヘルス時代の質の高い医療の実現に向けた有識者検討会」を踏まえて、ICTを活用した次世代型の保健医療システムの実現に向け、具体的施策の検討を開始します。下記により第１回会合を開催することとしましたのでお知らせ致します。

株式会社東洋経済新報社が、全上場企業 3635 社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88％もの企業が、ビッグデータや IoT、A I（人工知能）などの重要性が、今後増すと考えていることがわかりました。詳細は、2016 年に創刊 80 周年を迎えた、12 月 16 日発売の『会社四季報 2017 年新春号』に掲載します。

介護現場でのコミュニケーションロボットの活用について、有識者やビジネスパーソンによる講演やワークショップを通じ、ロボットメーカー、介護事業者、サービス提供企業と共に検証する全３回シリーズの第１回目。今回のテーマは、「介護レクリエーションへのロボット活用」。介護レクリエーション活動へのロボット導入の可能性について検証をテーマに、様々な専門家の方にご登壇いただきました。