6 月 13 日の東京都健康長寿医療センターによる「健康長寿新ガイドライン」の発表を受けて、専門職・研究者等向けの解説書「エビデンスブック」と、地域住民向けにわかりやすくまとめられた普及啓発資材「公式パンフレット」を、株式会社社会保険出版社が発売。

MSD株式会社は、日本の糖尿病領域における医療課題を解決するビジネスプランを募集するコンテスト「ダイアビーティス イノベーション チャレンジ」（Diabetes Innovation Challenge）を開始した。

車いす用可搬形スロープ｢ダンスロープライトスリム｣が｢TWILIGHT EXPRESS 瑞風｣に標準採用 住友ゴムグループの家庭･介護･健康用品の販売会社である?ダンロップホームプロダクツの車いす用可搬形スロープ｢ダンスロープライトスリム｣が、西日本旅客鉄道株式会社(社長: 来島達夫)が6月17日に運行開始する新たな寝台列車｢TWILIGHT EXPRESS 瑞風｣に標準採用されます。

労働者健康安全機構では、事業者が使用する労働者の健康管理、健康教育その他の健康に関する業務について、事業者及び産業医等の産業保健関係者が行う自主的な産業保健活動を支援することにより労働者の健康の確保に資すること並びに小規模事業場の事業者及び労働者に対する産業保健サービスの提供による労働者の健康確保を図ることを目的とした事業を行っております。その事業の一部として平成２７年度より開始された「ストレスチェック助成金」事業を実施しておりましたが、平成２９年度から産業保健関係助成金として、従来の「ストレスチェック助成金」に加え「職場環境改善計画助成金」「心の健康づくり計画助成金」「小規模事業場産業医活動助成金」を新設いたしました。

調査結果概要 年間出生数が2016年に初の100万人割れ。少子化傾向の続くなか20代の女性の７割が「いつかは子どもを授かりたい」と希望一方で「不妊に悩んだ経験がある」人は、既婚女性の３人に１人、既婚男性の４人に１人。

アサヒ飲料株式会社は、国立研究開発法人情報通信研究機構と共同で、「見守り」「交通安全」や「観光案内」といった様々な地域貢献型のIoT（Internet of Things）サービスの提供に向けた実証実験を6月より墨田区で順次開始します。NICTが開発したWi-SUN対応のIoT無線ルータと当社が展開する自動販売機を活用します。

今年で3回目の開催となるtHISは35万平方メートル超の展示場と160の個別イベント・会議を擁し、世界最大の健康産業イベントとして定着している。中国が「Healthy China 2030計画」構想を掲げ、とりわけ業界の成長目標である16兆人民元（2兆3000億米ドル）の市場規模を2030年までに達成し国民の平均寿命を3歳長い79歳に引き上げるべくまい進する中、重要なタイミングでの開催となった。

株式会社ファンケルは、20代から40代のスマートフォンの使用者男女500名を対象に「現代人のスマホとの付き合い方に関する意識と実態」の調査を行いました。調査の結果、スマホを朝から夜まで長時間使用することで、スマホの体への影響を感じているという答えが83％もあり、現代人には「スマホ老眼」の予備軍が多数いる実態が浮き彫りになりました。

在宅介護者、61％が「介護の始まりは思ったよりも早かった」−現在、日本は国内人口の26.7％が65歳以上の高齢者にあたる※超高齢社会を迎えており、自分や配偶者の両親の介護を自宅で行う人が増加することも予想されます。今回は「在宅介護」の開始にあたって予想外だったことや想像よりつらかったことについて、在宅介護中の男女300名に意識・実態調査を行いました。

トヨタは、1980年代に自動車生産用に導入を始めた産業用ロボットの技術や自動車の開発技術を応用して、人の活動をサポートし、人と共生する「パートナーロボット」の開発を進めている。