bpアフェアーズでは、情報通信、金融、バイオ、ロボット、ロジスティクス、製造、自動車、ヘルスケア、エネルギー分野の産学官民におけるテクノロジー／製品開発への取り組みについての最新情報、海外の最新テクノロジー／製品に関する紹介記事、ホワイトペーパーや導入事例、ならびに当社主催イベントおよび企業のプライベートイベントについての特集記事や映像コンテンツを掲載していきます。

株式会社エイチ・アイ・エスは、株式会社メディカルフューチャーが提供する自己採血によ る微量血液検査サービスを訪日外国人旅行者もご利用いただけるよう、申し込み専用サイトを 7 月 24 日より公開いたしました。 健康であることが旅行を楽しむ前提条件であることは全世界の共通認識であり、この度提供を開始した日本の高精度な検査サ ービスであるファストメディカルサービス（以下、本サービス）を通して全世界の人々が「気軽に」「身近に」検査を行い、「健康」で旅 行に更なる楽しみを感じてもらう事に貢献できるよう取り組んで参ります。

■進む高齢化　地域包括ケアシステム実現のために欠かせない展示会が誕生■加速度的に進行している日本の高齢化。厚生労働省も、２０２５年（平成３７年）を目途に、地域包括ケアシステムの構築を推進しています。地域包括ケアシステムとは、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域の包括的な支援・サービスです。

乳癌治療は、乳房にできた癌細胞と周りの正常組織を同時に切除するケースが多くあります。それらとあわせて抗癌剤を使用する際に頭部の抜け毛も誘発するため、女性にとって乳癌治療は“乳房と髪の毛を失う二重の苦しみ”があると言われています。このような方々の「髪の悩みを救う一助になりたい」という願いのもと、リーブ２１は医療機器開発にも取り組んでいます。

アルメックス、横浜銀行、GMO-PGは、アルメックスが病院向けに提供する『自動精算機』及び『Sma-pa　CHECKOUT*2』と、横浜銀行が提供する「はまＰａｙ」の決済連携及びキャッシュアウトの実現に向けて検討を開始してまいります。尚、GMO-PGと横浜銀行は、「銀行口座と連動したスマホ決済サービス」（〈はまぎん〉スマホ決済サービス「はまＰａｙ」）を共同開発し、2017年7月3日（月）より提供開始しております。「はまＰａｙ」は、横浜銀行に口座をお持ちの利用者が、横浜銀行の加盟店*3でのお支払いの際、スマホアプリから即時に口座引き落としによる支払いができるサービスです。

NPO法人日本トイレ研究所に寄せられた相談内容によると、0歳児に便秘を発症する赤ちゃんが多い傾向にあることがわかりました。排便に関する適切な情報が不十分なため、子供の便秘に気づかず、排便状態の悪化を見過ごしてしまっている可能性があります。そこで、ディープラーニング画像解析技術(AI)を用いて、赤ちゃんのうんちを保護者の代わりにチェックし、排便状態を見守り、赤ちゃんの健康をサポートすることを目指します。

就寝中に目覚める“中途覚醒時間”も冬より２分長くなることが判明！ 全国的な梅雨明けも近づき、いよいよ本格的な夏を迎えつつある昨今、眠れない日々を過ごしてはいませんか。ドコモ・ヘルスケア株式会社はウェアラブル活動量計「ムーヴバンド®３」の利用者を対象に、年間を通しての睡眠時間および、中途覚醒時間（就床中に目が覚めてしまった時間）について調査しました。

本サービスは、利用者が友だち登録の際に簡単なアンケートに回答することで、各利用者の回答に合わせて適切な情報を配信するOne to Oneのコミュニケーションを実現します。これにより、利用者に有益な様々な情報がプッシュ配信されることで、自ら問い合わせや検索等を行うことなく、手軽に入手することができるようになります。配信する主な情報は子どもの予防接種や健診に関する情報、子育てひろばや保育園など保育サービスに関する情報等、妊婦・出産・子育て等利用者の状況に応じて様々な情報を配信していきます。

株式会社アイエスピーは、OCR（光学式文字読取技術）を利用してスマートフォンのカメラからリアルタイムに健康診断結果票に記載されている文字を解析抽出する技術「かざしOCRライブラリ」のバージョンアップ版のリリースを開始しました。スマートフォンのビデオカメラから紙の文字にかざすと、画面上で文字認識した個所を表示し、読み取るべき項目名を音声で読み上げすることが可能になります（特許出願中）。さまざまな形式の健康診断結果票にカメラかざすだけで、項目を探し出し、結果の値を認識して文字データにすることができます。

四国の食品企業がより簡便に利用できる、地域独自の食品表示制度の創設に向けた取り組みを進めてきましたが、この度、関係機関との調整および制度運用に必要な諸準備が整ったことから、本日（６月２７日）から制度運用をスタートさせるとともに、併せて制度適用を希望される食品の募集を開始しましたので、お知らせします。