がん研究会有明病院などの研究グループは、「人工知能」(AI)を活用し、胃の内視鏡画像の中から胃がんを98％の高精度で検出できるシステムを開発したと発表した。これは熟練した医師に匹敵するレベルで、胃がんの早期発見や正確な診断につながると期待されている。

糖尿病患者2,000人を対象にした、これまでにない大規模な研究が日本で開始される。スマートフォンアプリ「七福神」を活用し、「IoT」によって糖尿病患者の行動変容をはかる。

名古屋大学は、腕帯(カフ)を必要としない新しい血圧測定の技術を開発したと発表した。

日本総合研究所（東京都品川区）はこのほど、ヘルスケア領域において、地方公共団体がソーシャルインパクトボンド（Social Impact Bond、以下「SIB」）を導入するポイントをまとめ、『地方公共団体向けヘルスケア領域におけるソーシャルインパクトボンド導入ノウハウ集』として公表した。国内での先行事例である神戸市と八王子市の経験をふまえ、実務に即した内容でSIB導入のノウハウを伝えている。

インスリンの自律的に放出する機能をもった「人工膵臓」の開発に、名古屋大学と東京医科歯科大学の研究グループが成功した。機械的構造をもたず(エレクトロニクスフリー)、タンパク質も利用しない(タンパク質フリー)仕組みになっている。安価で安全性に優れた「人工膵臓」を実用化できる可能性がある。

尿1ミリリットルから、肺や膵臓など5種のがんを特定する技術を発見したと、名古屋大学や国立がん研究センター研究所などの研究チームが、発表した。尿中にあるマイクロRNAと呼ばれる微小な物質を調べることで、体を傷つけることなく、がんの診断や特定ができる可能性がある。

千葉県がんセンターなどの研究チームは、血中に微量に含まれる元素17種類の濃度を測定することで、90％近い確率でがんを早期に診断できる方法を発見したと発表した。

和歌山県は、個人や自治会などで登録すると運動量に応じてポイントがもらえる「健康づくり運動ポイント制度」を10月1日に開始した。(1)運動、(2)社会参加、(3)食事を「健康長寿」の3原則とし、県民の参加を促している。

高齢者が日常の生活用品の購入などにも困難をきたす「買物弱者」への対策が大きな社会問題となっている。買物弱者対策を新たなビジネスチャンスと受け止め、民間業者の参入も目立つようになったが、事業の半数以上が赤字という調査結果を総務省が発表した。

東北大学東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)と国立長寿医療研究センター(NCGG)は、超高齢化社会を迎えている日本人の健康寿命の延伸に向けた共同研究を開始したと発表した。この共同研究により超高齢社会における健康寿命の延伸を目指すという。