あなたはお腹がポッコリとふくらむ「リンゴ型肥満」だろうか？　近い将来に、ウェストサイズの測定や服のサイズに加えて、遺伝子検査でも2型糖尿病や心臓病のリスクが分かるようになるかもしれない。

2014年度に特定健康診査(特定健診)を受診した健保組合被保険者(40~74歳)の6割が「血圧」「脂質」「血糖」の何らかのリスクをもっており、リスクのある人では本態性(原発性)高血圧症がもっとも多く、生活習慣病関連疾患が上位を占める――健康保険組合連合会(健保連)の調査で最新の状況が明らかになった。

厚生労働省の「我が事・丸ごと」地域共生社会実現本部はこのほど、『「地域共生社会」の実現に向けて（当面の改革工程）』を取りまとめ、公表した。地域共生社会の実現を基本的なコンセプトとし、本年の介護保険制度の見直し、平成30年度の介護・障害福祉の報酬改定、さらには、平成30年度に予定される生活困窮者自立支援制度の見直しなどの機会をとらえ、具体的な改革を行っていく。

最長14日の間、グルコース値を持続的に測定し、15分毎に自動記録できるフラッシュグルコースモニタリングシステム「FreeStyle リブレ」を用いると、通常の血糖自己測定に比べ、低血糖の回数が減り、1日の低血糖時間を約1.4時間短縮できることを示した研究が「Lancet」オンライン版に2016年9月12日付で掲載された。

厚生労働省はこのほど、高齢者の口腔と摂食嚥下の機能支援について先進的な取り組みを行っている東京都大田区など5つの自治体の取り組み内容を調べた。調査の結果、歯科医師会、歯科衛生士や管理栄養士など多職種の専門職と連携し、介護予防事業や重症化予防のためや地域における支援の仕組みづくりが行われていることが明らかになった。報告書では具体的な取り組み例を紹介し、全国の自治体が参考になるポイントをまとめている。

NTT(日本電信電話)と東京大学大学院、東京大学医学部附属病院は共同で、人工知能(AI)を用いて、患者の行動予測するモデルを開発した。患者の「受診中断」を予測し、医療従事者による効果的な支援につなげることを目指している。

厚生労働省は「高齢者の口腔と摂食嚥下の機能維持・向上のための取組に関する調査」の結果を発表した。高齢者の口腔と摂食嚥下の機能を維持・向上するために、自治体が先導し地域のさまざまな専門職が連係した取組みが、それぞれの地域に応じた方法ではじまりつつある。

厚生労働省は、国民の健康管理の推進に向け、医療や介護などのデータの一元化を目指すため、同省内に「データヘルス改革推進本部」を設置し、第1回会合を1月12日に開催した。ICTを用いた次世代型の保健医療システムを2020年度から本格稼働させたいという考えを示した。

75歳未満のがん死亡率が2005年から15年までの10年間で約16%下がったと、国立がん研究センターが発表した。肝臓がんや胃がんなどの死亡率(調整死亡率)が大きく下がった一方、乳がんや子宮頸がんやなどは上昇するなど部位別で大きな差が出た。

日本老年学会と日本老年医学会が合同で運営する「高齢者に関する定義検討ワーキンググループ」は、高齢者の定義を「75歳以上」に引き上げることを軸とする提言を発表した。今後の社会保障や雇用制度をめぐる議論に影響を与える可能性がある。