厚生労働省は、国民の健康管理の推進に向け、医療や介護などのデータの一元化を目指すため、同省内に「データヘルス改革推進本部」を設置し、第1回会合を1月12日に開催した。ICTを用いた次世代型の保健医療システムを2020年度から本格稼働させたいという考えを示した。

デスクワークや会議、テレビの視聴など、1日を通じて座りっぱなしの生活をしている人は多い。体を動かさないでいる時間が長いと、2型糖尿病や高血圧、脂質異常症のリスクが高まることが、多くの研究で確かめられている。米国糖尿病学会(ADA)は10月に、運動や身体活動についての新しいガイドラインを発表した。

グーグルの開発している人工知能のプロジェクトが、糖尿病患者の網膜の画像から網膜症を自動的に判定するのに成功した。「ディープラーニング」の技術を応用しており、このプログラムを使い、眼科医と同程度の精度で、自覚症状のない初期の段階の糖尿病網膜症を発見できることを確かめた。人工知能を糖尿病網膜症の早期発見の役立てようという世界初の試みだ。

「血糖を知る、はかる、コントロールする」をテーマにしたこの活動の一環として、このほど、医療・保健指導関係者向け資料「血糖コントロールに役立つ食品資料2016」、医療関係者向け資料「血糖値を反映する指標とその測定機器 早見表2016」を公開しました。

筑波大学は、内臓脂肪を「断面積」ではなく「体積」によって評価する技術を開発したと発表した。この技術を使った家庭用の体組成計が12月上旬に発売される。

「がんや2型糖尿病など、生活習慣病などの病気の発症リスクが分かります」・・・。ネットで気軽に利用できる「DTC遺伝子検査」が増えている。遺伝子検査には予防医療、先制医療につながる大きな期待がある一方で、民間企業が医療機関を介さずに販売する「遺伝子検査ビジネス」の問題点が指摘されている。

インターネットを活用した最新の技術である「ビッグデータ」や「IoT」を活用して、糖尿病の合併症を予防する効果的な治療を広げる試みが、国のプロジェクトとして開始される。新たな糖尿病医療を確立し、全国に広げることを目指している。

両手の親指と人差し指のタッピング運動から、アルツハイマー病を早期発見できる方法を、国立長寿医療研究センターと日立製作所の研究チームが開発した。

金沢大学は、糖尿病療養の地域連携をサポートする「糖尿病連携手帳」のスマートフォンアプリ版である「e連携手帳」(iOS版)を開発したと発表した。新しいスマートフォンアプリ「e連携手帳」は、金沢大学が日本糖尿病協会からの承認を受け、ソフト開発のアイパブリッシングと共同で開発した。米アップルの基本ソフト(OS)「iOS」に対応しており、無料で利用できる。