ロート製薬株式会社（本社：大阪市／社長：吉野俊昭）、2016年11月、花粉症対策への啓発を目的に、0〜16歳の子どもを持つ親を対象とした「子どもの花粉症」アンケート調査を実施しました。このうち回答をいただいた親1,872人の子ども2,935人の症状や実態等について、集計・分析を行いましたので、小児アレルギー専門医の見解と合わせてご報告します。

今年から1月23日を『一無、二少、三多の日』と制定し、生活習慣病予防のための啓発キャンペーン「全国生活習慣病予防月間」がこの日から全国でスタートします。今年の強化テーマは禁煙。ポスターやリーフレットの公開、特別企画「世界の言葉で"グッバイ、たばこ"」をインスタグラムで世界配信、川柳＆イラスト・漫画コンテストなどなど、誰でも参加できる啓発イベントが目白押しです。

３Dプリント可能な人工呼吸器を国際宇宙ステーションへ転送する世界初の実験の成功 "本技術は、複雑な電子部品を必要とせず、プラスチックのみで製作出来る様々な製品に技術転用が出来ます。製品の製造は株式会社ニュートンをはじめ、国内企業へ全て委託します。新たな設備投資費用をかけない分、製品開発と臨床研究に力を注ぐ予定です。現在、関連製品7種を開発中で、日本から全世界へ向けた販売を目指しています。

山形県は脳血管疾患による死亡率が全国ワースト３位。また、ＢＭＩ２５以上の肥満者の割合は成人男性が４人に１人、女性は５人に１人（山形県健康づくりプロジェクト調べ）という県民の健康実態を踏まえ、吉村知事は「健康長寿日本一の実現のためには関係団体との連携強化が大事」と判断、県民の「健康長寿日本一の実現」をめざし今回の協定締結の運びとなった。

日本産業保健師会2016年度第3回の研修会「健康経営における産業保健師の役割を考える」が2月18日（土）に福岡で開催される。経済産業省主催の「健康経営優良法人認定制度」もスタートし従業員等の健康管理を経営的な視点で考えることが、産業で働く保健師にとって、ますます重要となっている。

国立大学法人佐賀大学と株式会社オプティムは、未来型医療の共同研究を推進するために包括的な連携を行い、IoT・AI（人工知能）といった最新のテクノロジーを活用した研究を行う「メディカル・イノベーション研究所」を設立いたしました。

サービスロボット分野は、今後ますます市場規模が拡大すると予測されています。 ロボットビジネスに興味はあるがロボット産業の現状や今後の展望がよくわからない、自社技術がロボット関連産業に転用できるのか、そもそもロボット開発に必須となる要素技術にはどんなものがあるか知りたい、そんな疑問を持つ方のためのセミナーを開催。中小企業が参入するメリットや、ビジネスとして検討するにあたり役立つ支援策等についても解説します。

フットケアの日（2月10日）を前に、一般社団法人 Act Against Amputation（代表理事・大浦紀彦）はメディアセミナーを開催し、日本人の糖尿病足病変に対する深刻な現状、国民各々が自分の足をどう守っていく必要があるかについて解説し、情報の認知拡大を呼びかけます。

厚生労働省に「データヘルス改革推進本部」を設置し、昨年10月19日の「保健医療分野におけるICT活用推進懇談会」提言や、「データヘルス時代の質の高い医療の実現に向けた有識者検討会」を踏まえて、ICTを活用した次世代型の保健医療システムの実現に向け、具体的施策の検討を開始します。下記により第１回会合を開催することとしましたのでお知らせ致します。

株式会社東洋経済新報社が、全上場企業 3635 社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88％もの企業が、ビッグデータや IoT、A I（人工知能）などの重要性が、今後増すと考えていることがわかりました。詳細は、2016 年に創刊 80 周年を迎えた、12 月 16 日発売の『会社四季報 2017 年新春号』に掲載します。