厚生労働省が発表した年齢調整死亡率厚生労働省では、各都道府県の年齢調整死亡率において、平成２７年に最も低かったのは、男女とも長野県で、最高は青森県だったことが明らかになった。

6 月 13 日の東京都健康長寿医療センターによる「健康長寿新ガイドライン」の発表を受けて、専門職・研究者等向けの解説書「エビデンスブック」と、地域住民向けにわかりやすくまとめられた普及啓発資材「公式パンフレット」を、株式会社社会保険出版社が発売。

「国際モダンホスピタルショウ2017」（7月12日〜14日、東京ビッグサイト）における特別企画「第10回 こんなものを作ってみました！看護のアイデアde賞」（主催：一般社団法人 日本病院会／一般社団法人 日本経営協会）の授賞作品を下記の通り決定いたしました。

健康づくり県民運動「信州ACE（エース）プロジェクト」のAction(体を動かす)では、「毎日続ける速歩と体操」をスローガンに、ウォーキングやオリジナル体操の普及に取り組んでいます。その取組の一つとして、実行委員会と県の共催で毎年「しあわせ信州　ご当地体操コンテスト」を開催しています。

国連や世界銀行などは2050年までの次の世代に世界の60歳以上の人口は2倍以上に膨れ上がると推計しており、AARP（全米退職者協会）が6日発表した最新包括リポートは、社会と経済が直面する深刻な試練に対応するブラジル、カナダ、中国、ドイツ、イスラエル、日本、韓国、メキシコ、南アフリカ、トルコ、英国、米国の12カ国の準備水準を検証した。

長野県では、平均寿命が男女共に日本一の健康長寿を更に前進させ、一人ひとりが生きがいを持ち、健やかで幸せに暮らせる「しあわせ健康県」づくりを進めるため、しあわせな暮らしの基礎となる県民の健康増進を図る運動「信州ACE(エース)プロジェクト」をスタートしました。

アサヒ飲料株式会社は、国立研究開発法人情報通信研究機構と共同で、「見守り」「交通安全」や「観光案内」といった様々な地域貢献型のIoT（Internet of Things）サービスの提供に向けた実証実験を6月より墨田区で順次開始します。NICTが開発したWi-SUN対応のIoT無線ルータと当社が展開する自動販売機を活用します。

東京都では、HIV／エイズに対する理解と関心を深め、早期検査の重要性を認識していただくため、6月1日から6月30日までを「東京都HIV検査・相談月間」と定め、広く都民を対象としたエイズに関する啓発キャンペーンを実施します。

本学では、昨年好評いただいた「CUCシニア大学」を今年度も開講いたします。シニア向け講座というと、高齢者に特有の問題(年金、介護、健康、老人ホームなど)に偏りがちですが、高齢者もまた、現役世代、若者たちと同様に今の社会に生きています。現在の社会に存在する諸課題について、世代で共有することが求められています。そこで今回は、現在政府が進めている働き方改革について取り上げます。

経産省委託事業で実績のある「おおいそアンチロコモ教室」のノウハウを採用―近い将来、調剤薬局は、地域住民の方々の健康維持・向上の拠点に変身しているかもしれません。そんな試みが 5 月に佐賀市内でスタートします。ご期待ください！調剤薬局を中心に展開する株式会社ミズと医療機器・材料メーカーのアルケア株式会社は、佐賀市の公民館事業（イキイキ健康塾「アンチロコモ大作戦」5 月 17 日（西与賀公民館）、大人の寺子屋「アンチロコモ大作戦」5 月 23 日（本庄公民館）開始）に協力し、“住民の健康寿命の延伸と運動を通しての仲間作りに貢献すること”を目的にスタートします。