講演 『医師10万人の集合知で挑む医療の再発明〜ネットとリアルの融合による地域医療への貢献〜』（石見 陽 氏　メドピア株式会社 代表取締役社長）、『経済産業省のヘルスケア産業政策 –生涯現役社会の実現-』（仁賀 健夫 氏　経済産業省 商務情報政策局 ヘルスケア産業研究官）、『 「高カロリー豆腐(介護用)」の開発について 』（伊藤 宏規 氏　井村屋株式会社 常務取締役）ほか。

トレンドマスター株式会社が展開するペット型コミュニケーション・ロボットの新商品、本物の犬の声で、撫でると鳴く、呼ぶと答える「なでなでワンちゃん」が、平成２８年度かわさき基準福祉製品に認証された。主力商品の「ねでなでねこちゃん」は平成２６年度かわさき基準に認証されているが、犬好きの方々の要望に応え、新たに開発・発売された。２０１７年３月２３日に川崎市が主催する、ウェルフェアイノベーションフォーラム２０１７（於：川崎市産業振興会館）において認証発表会が開催される。

平成29年3月12日から施行される改正道路交通法では、免許証更新時の認知機能検査で認知症の疑いがある場合は、医師の診断の結果により運転免許取消の対象となることになりました。

東京都荒川区や新潟県見附市、それに取手市が発起人となり、全国80の自治体と住民の健康づくりで協力しあう「日本健幸都市連合」を2月20日に発足いたしました。80自治体はほかに、さいたま市、岐阜市、大阪府枚方市、岡山市、広島市などで、内閣官房や厚生労働省、国土交通省、スポーツ庁、専門家などで、同日、都内で発足式を開催いたしました。

がん医療は日々進歩を続けている。目指しているのは、より患者の負担の少ない「低侵襲」の治療と、「個別化」ケアの実現だ。がん医療の最新の成果を、長らく日本のがん医療を牽引してきた北島政樹氏が講演した。

2014年時点で日本の医療機器市場は約2.8兆円、世界の医療機器市場は40兆円であり、高齢化の進展や新興国の国際需要の拡大を受け、医療機器のグローバル市場は、拡大傾向にあります。 日本企業のビジネスの場を広げるため、米国・欧州等の先進国の巨大市場を取り込んだ海外展開は重要です。海外展開を希望する企業／海外経験が少なく今後の展開を考慮している企業を対象に海外市場の実情や規制対応等についてわかりやすく解説いたします。

近畿大学、吉本興業（株）、オムロン（株）、NTT西日本）は、「笑い」の医学的検証を行い、「笑い」の測定方法と、「笑い」の習慣が身体や心理的健康に与える効果を解明するため、共同で研究を行うことになりました。

株式会社キャピタルメディカ、株式会社ジェイアール東日本スポーツは、東京大学大学院 薬学系研究科機能病態学教室（富田泰輔教授）の監修により共同で開発した、軽度認知障害（ＭＣＩ）の早期発見テスト及び認知症リスク低減運動プログラムを搭載した「アタマカラダ！ジム」をリリース致します。

自治体向けのクラウド型健診・検診予約サービス “SMART HEALTHNAVI（スマート　ヘルスナビ）” を2017年3月にリリースし、全国自治体へ提供いたします。両社のノウハウを重ね合わせ、医療とITを掛け合わせたソリューションを全国自治体に展開することにより、予防医療の促進と自治体における医療費の抑制を支援して参ります。

国立成育医療研究センターと株式会社ファーストアセントは、スマートフォンアプリ『パパっと育児＠赤ちゃん手帳』を使い、世界的に前例のない、子どもの成長、発達、生活習慣の実態解明を目指した共同研究を開始します。