日本の食や、自治体・研究機関・企業等の健康増進に関する取組みを特集した記事が「nature」2016年６月９日号のSpotlightセクション（広告記事）に「Spotlight on Food Science in Japan」と題して掲載され、知事のインタビューのほか、県の「未病」の考え方や未病を改善するための取組みが紹介されました。

ＪＳＴ 先端計測分析技術・機器開発プログラムの一環として、日本板硝子株式会社、産業技術総合研究所、および株式会社ゴーフォトンの共同開発チームは、「モバイル遺伝子検査機」（小型・軽量リアルタイムＰＣＲ装置）の開発に成功しました。

国立学校法人京都大学・物質−細胞統合システム拠点（iCeMS＝アイセムス）研究グループとグンゼ（株）は共同で、ヒトES/iPS細胞の大量培養を可能にする、「布」を足場とした細胞培養基材の開発に、世界で初めて成功しました。

日本初の株式会社による専門職大学院、デジタルハリウッド大学大学院では、「デジタルヘルスラボ」を、2016年度より研究実践科目として正式科目化いたしました。

城南4区（目黒区、品川区、世田谷区、大田区）を中心に、26か所の訪問看護ステーション、2か所の在宅療養支援診療所（訪問診療クリニック）などを展開するソフィアメディ（株）が、本社を構える学芸大学にて、「健康」をメインとした新たな活動をスタート。

ドコモ・ヘルスケア株式会社が提供し、株式会社ＤｅＮＡライフサイエンスが共同で開発・運営する、歩いてアプリを起動するだけでｄポイントがたまるスマートフォン向けアプリ「歩いておトク」は、神奈川県とのコラボキャンペーンを開始します。

「日本健康マスター検定」を主催する一般社団法人日本健康生活推進協会は、株式会社電通の協力で「健康リテラシー」に関するアンケート調査を行いました。この調査は順天堂大学の福田准教授の監修のもとで、約10,000人の一般生活者を対象に実施されました。健康知識に対する日ごろのスタンスをきき、さらに具体的な健康常識の正誤問題も出題。その正答率と健康リテラシーの相関を調べています。

ゲノム情報（DNA配列）に基づく疾患 のかかりやすさ（発症リスク）を予測する新規手法を開発しました。さらに、東北地方に多い脳卒中に着目し、国内の多数のコホート研究・バイオバンクと共同でゲノム情報に基づく脳梗塞の発症リスク予測法を確立して、この予測法が脳梗塞の３つの病型全てでリスクを予測できること、脳梗塞の発症リスクを高めるとされている生活習慣病（高血圧、糖尿病、脂質異常症、心房細動） の罹患と独立していることを明らかにし、この成果を国際科学雑誌 Stroke に発表いたしました。

筑波大学附属病院は、予防・先制医療研究の機能を兼ね備えた人間ドック「つくば予防医学研究センター」の受診予約を平成29年2月1日からスタートし、4月からサービスの提供を開始いたします。本センターは、県内初の予防・先制医療研究の機能を有する人間ドックで、検査の提供のみならず、健診によって得られたデータやヒト試料を予防・先制医療の研究に活用していきます。

今年から1月23日を『一無、二少、三多の日』と制定し、生活習慣病予防のための啓発キャンペーン「全国生活習慣病予防月間」がこの日から全国でスタートします。今年の強化テーマは禁煙。ポスターやリーフレットの公開、特別企画「世界の言葉で"グッバイ、たばこ"」をインスタグラムで世界配信、川柳＆イラスト・漫画コンテストなどなど、誰でも参加できる啓発イベントが目白押しです。