ドコモ・ヘルスケア株式会社が提供し、株式会社ＤｅＮＡライフサイエンスが共同で開発・運営する、歩いてアプリを起動するだけでｄポイントがたまるスマートフォン向けアプリ「歩いておトク」は、神奈川県とのコラボキャンペーンを開始します。

国内ヘルステック業界におけるイノベーションの促進を目的としたビジネスコミュニティ「MedPeer Healthtech Academy」をオープンいたします。起業家や企業における新規事業担当者、医療従事者など、テクノロジーを活用して日本の医療にイノベーションを起こそうとする方々に向けて、学びや交流の場を提供いたします。※第1回「ロボティクス×医療」：2017年3月4日（土）（東京・日本橋ライフサイエンスハブ）

「日本健康マスター検定」を主催する一般社団法人日本健康生活推進協会は、株式会社電通の協力で「健康リテラシー」に関するアンケート調査を行いました。この調査は順天堂大学の福田准教授の監修のもとで、約10,000人の一般生活者を対象に実施されました。健康知識に対する日ごろのスタンスをきき、さらに具体的な健康常識の正誤問題も出題。その正答率と健康リテラシーの相関を調べています。

ゲノム情報（DNA配列）に基づく疾患 のかかりやすさ（発症リスク）を予測する新規手法を開発しました。さらに、東北地方に多い脳卒中に着目し、国内の多数のコホート研究・バイオバンクと共同でゲノム情報に基づく脳梗塞の発症リスク予測法を確立して、この予測法が脳梗塞の３つの病型全てでリスクを予測できること、脳梗塞の発症リスクを高めるとされている生活習慣病（高血圧、糖尿病、脂質異常症、心房細動） の罹患と独立していることを明らかにし、この成果を国際科学雑誌 Stroke に発表いたしました。

筑波大学附属病院は、予防・先制医療研究の機能を兼ね備えた人間ドック「つくば予防医学研究センター」の受診予約を平成29年2月1日からスタートし、4月からサービスの提供を開始いたします。本センターは、県内初の予防・先制医療研究の機能を有する人間ドックで、検査の提供のみならず、健診によって得られたデータやヒト試料を予防・先制医療の研究に活用していきます。

ロート製薬株式会社（本社：大阪市／社長：吉野俊昭）、2016年11月、花粉症対策への啓発を目的に、0〜16歳の子どもを持つ親を対象とした「子どもの花粉症」アンケート調査を実施しました。このうち回答をいただいた親1,872人の子ども2,935人の症状や実態等について、集計・分析を行いましたので、小児アレルギー専門医の見解と合わせてご報告します。

今年から1月23日を『一無、二少、三多の日』と制定し、生活習慣病予防のための啓発キャンペーン「全国生活習慣病予防月間」がこの日から全国でスタートします。今年の強化テーマは禁煙。ポスターやリーフレットの公開、特別企画「世界の言葉で"グッバイ、たばこ"」をインスタグラムで世界配信、川柳＆イラスト・漫画コンテストなどなど、誰でも参加できる啓発イベントが目白押しです。

３Dプリント可能な人工呼吸器を国際宇宙ステーションへ転送する世界初の実験の成功 "本技術は、複雑な電子部品を必要とせず、プラスチックのみで製作出来る様々な製品に技術転用が出来ます。製品の製造は株式会社ニュートンをはじめ、国内企業へ全て委託します。新たな設備投資費用をかけない分、製品開発と臨床研究に力を注ぐ予定です。現在、関連製品7種を開発中で、日本から全世界へ向けた販売を目指しています。

山形県は脳血管疾患による死亡率が全国ワースト３位。また、ＢＭＩ２５以上の肥満者の割合は成人男性が４人に１人、女性は５人に１人（山形県健康づくりプロジェクト調べ）という県民の健康実態を踏まえ、吉村知事は「健康長寿日本一の実現のためには関係団体との連携強化が大事」と判断、県民の「健康長寿日本一の実現」をめざし今回の協定締結の運びとなった。

日本産業保健師会2016年度第3回の研修会「健康経営における産業保健師の役割を考える」が2月18日（土）に福岡で開催される。経済産業省主催の「健康経営優良法人認定制度」もスタートし従業員等の健康管理を経営的な視点で考えることが、産業で働く保健師にとって、ますます重要となっている。