地域の「健康サポート機能」の強化を目指して 全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社は、12月1日（木）より、東京都内2店舗（日本調剤 麻布十番薬局、日本調剤 銀座泰明薬局）および神奈川県下1店舗（藤沢市の日本調剤 藤沢薬局）において、「健康サポート機能」の強化を目指した薬局内施設「健康チェックステーション」を開設しましたのでお知らせします。

〜アスタミューゼが世界190ヵ国の企業データベースを分析〜　「第4次産業革命」において、ビッグデータ、AI、ロボットとともに次世代の基幹技術と目されるIoT。IoT分野の2025年時点での日本国内市場規模は約80兆円、グローバルでは約1920兆円に上ると見込まれています。

将来的に、医療現場でのAI活用がどの程度実現するかについて、「すべての診断業務が医師ではなく、AIに置きかわる」と予想する人は4.9％、「すべてとは言わないが、医師ではなく、AIが診断するようになる」と予想する人は21.6％で、合わせて26.5％がAIによる診断の実現を予想していました。

アプリ経由で患者に適切な治療法を配信―"NEDO事業において、（株）キュア・アップは、東京大学医学部附属病院と連携して、非アルコール性脂肪肝炎（NASH）治療アプリの臨床研究を開始します。 本臨床試験では、患者が治療アプリから個別に配信される適切な医学的なガイダンスを受け治療に取り組むとともに、医師がその治療効果を評価し、日々の治療の進捗、達成したプログラムなどの治療アプリが収集した情報を外来診療に役立てます。"

味の素株式会社は、1回の採血で複数のがんリスクスクリーニングができる検査であるアミノインデックス®がんリスクスクリーニング（AICS®）を開発しました。そこで、2016年10月末に全国20歳以上の男女8,564人を対象に『がんの予防意識』に関する調査を実施致しました。

公益社団法人 日本医師会と公益社団法人 米穀安定供給確保支援機構は、日本医師会館大講堂（東京・駒込）において、ごはんを主食とした日本型食生活の生活習慣病予防・治療における有用性等について考える「食育健康サミット」を開催しました。

『CARADA』は歩数や体重、睡眠などといったカラダに関するあらゆるデータを記録することで、健康的な生活を送る習慣を持続できるようサポートするサービスです。アプリ内に記録された歩数に応じて「WAON POINT」が付与されるようになり、歩くだけでポイントが貯まることで利用者に健康に対する意識の向上を促します。

キヤノンITSメディカル株式会社は、このほど京都大学医学部附属病院と医療カンファレンス支援システム「メディカル カンファレンス ポータル」を共同で開発しました。病院向けに2016年11月下旬より提供開始します。

《生活習慣病予防分野》の 18 企業・団体・自治体、《介護予防・高齢者生活支援分野》の1７企業・団体・自治体、《母子保健分野》の10企業・団体・自治体を表彰しました。

経済産業省は、需要の拡大が見込まれるヘルスケア分野で、社会的課題を解決し、新たなビジネスにチャレンジする次世代のヘルスケア産業の担い手を発掘・育成を図り、自立的・持続的な仕組み（エコシステム）を構築するため、「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト（Japan Healthcare Business Contest 2017：JHeC2017）」を開催いたします。