女性ではがん8疾患のうち「乳がん」の医療費が半分以上を占めることが、健康保険組合連合会(けんぽれん)が公表した「悪性新生物(がん)の動向に関する調査分析」で明らかになった。

　厚生労働省は「高齢社会に関する意識調査」の結果を発表した。7割以上が「健康上の問題」を、8割以上が「一人暮らし」をそれぞれ不安に感じていることが示された。また、半数弱が「ダブルケア」を身近な問題と感じている。

　人間ドックの基本検査の全項目で「異常なし」の受診者の割合が5.6%と過去最低を記録したことが、日本人間ドック学会が発表した2015年の全国集計報告で明らかになった。背景には、受診者の高齢化、検査項目の増加、判定基準の厳格化などがある。

増え続ける糖尿病に対策するため、栃木県は「栃木県糖尿病重症化予防プログラム」(仮称)を年内に策定することを決めた。栃木県糖尿病対策推進会議では、栃木県医師会、日本糖尿病協会栃木県支部、栃木県看護協会、栃木県栄養士会、栃木県教育委員会などの構成団体が相互に連携・協力している。

「G7保健大臣会合」9月11日~12日に神戸で開かれたG7保健大臣会合では、G7(日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランス)およびEUの保健担当大臣が一堂に会し、国際社会が直面するさまざまな保健課題について意見交換を行い、高齢化社会に対応することなどを軸とした共同宣言「神戸コミュニケ」が採択された。

1型糖尿病の女性が安全に妊娠・出産するために、新たに開発した「人工膵臓」を活用する臨床試験が英国で行われた。「人工膵臓」は従来の治療に比べ、血糖コントロールを25%改善し、「人工膵臓」を使用した妊婦は全員が無事に出産したという。「人工膵臓」では最先端のアルゴリズムによって、インスリンポンプから投与するインスリン量を自動的にコントロールする。血糖値が目標値より上昇したり低下すると、CGMのセンサーがリアルタイムに読み取り、同時にアルゴリズムが適切なインスリン量を自動的に調整し投与し、血糖値を一定に保つ仕組みだ。

厚生労働省は、「脳卒中に係るワーキンググループ」に、脳卒中の急性期診療提供体制の構築に向けた考え方を示した。2018年度からの次期医療計画を都道府県が策定する際、参考にしてもらうことなどが目的。専門的な医療を行う施設の考え方として、tPA療法(血栓溶解薬治療)の実施には地域差があり、均てん化は不十分であることを指摘。

血糖のレベルは、健康に大きく影響します。わが国で血糖自己測定（SMBG）が健康保険適用されてから30周年にあたる今年、「糖をはかる日」が制定されました。糖尿病患者さん、医療関係者のみならず、糖尿病予備群を含む一般生活者に対しても、改めて「血糖」について考える機会として、啓発活動が行われます。

　「九州ヘルスケア産業推進協議会」(通称 HAMIQ)は、日本が直面している医療・健康分野の諸課題に対し、医療機器および医療・健康サービスなどの「ヘルスケア産業」の創出を通じて、九州が課題解決の先進地域となることを目指し、さまざまな事業を展開している。

運動不足がもはやパンデミックといえる状態になっている。運動不足がもたらす経済損失は、世界で約675億ドル(約7兆円)に上るという調査結果が発表された。