九州大学と大阪大学、国立精神・神経医療研究センターなどの共同研究グループは、うつ病の重症度に関連する血中の成分をみつけたと発表した。研究が進めば、健診などの血液検査でうつ病の客観的な診断できるようになり、早期発見・治療ができるようになる可能性がある。

デスクワークや会議、テレビの視聴など、1日を通じて座りっぱなしの生活をしている人は多い。体を動かさないでいる時間が長いと、2型糖尿病や高血圧、脂質異常症のリスクが高まることが、多くの研究で確かめられている。米国糖尿病学会(ADA)は10月に、運動や身体活動についての新しいガイドラインを発表した。

厚生労働省は、ICT(情報通信技術)を活用した次世代の「保健医療システム」を整備すると発表した。国民一人ひとりの保健・医療データを、「価値を生み出す」「統合している」「安全かつ開かれた利用ができる」ものにするため、アクション・工程表を提示する考えを示した。

グーグルの開発している人工知能のプロジェクトが、糖尿病患者の網膜の画像から網膜症を自動的に判定するのに成功した。「ディープラーニング」の技術を応用しており、このプログラムを使い、眼科医と同程度の精度で、自覚症状のない初期の段階の糖尿病網膜症を発見できることを確かめた。人工知能を糖尿病網膜症の早期発見の役立てようという世界初の試みだ。

原因不明の疾患である「慢性疲労症候群」のバイオマーカーを発見したと大阪市立大学などの研究チームが発表した。実用化できれば、治療法が確立していない慢性疲労症候群の検査を一般の医療機関でもできるようになり、医療システムの整備につながると期待されている。

神経障害性の疼痛(痛み)の原因となるタンパク質を発見し、痛みが増幅されるメカニズムを解明したと大阪大学の研究チームが発表した。痛みを抑える画期的な治療法の開発につながる成果だという。

「血糖を知る、はかる、コントロールする」をテーマにしたこの活動の一環として、このほど、医療・保健指導関係者向け資料「血糖コントロールに役立つ食品資料2016」、医療関係者向け資料「血糖値を反映する指標とその測定機器 早見表2016」を公開しました。

筑波大学は、内臓脂肪を「断面積」ではなく「体積」によって評価する技術を開発したと発表した。この技術を使った家庭用の体組成計が12月上旬に発売される。

公共施設などに置かれているAED(自動体外式除細動器)を一般市民が使い、救った命は年間で約200人、9年間で約800人に上るとの研究結果が発表された。AEDを使うことで、使わない場合に比べ、救命率は約2倍に上昇するという。

「がんや2型糖尿病など、生活習慣病などの病気の発症リスクが分かります」・・・。ネットで気軽に利用できる「DTC遺伝子検査」が増えている。遺伝子検査には予防医療、先制医療につながる大きな期待がある一方で、民間企業が医療機関を介さずに販売する「遺伝子検査ビジネス」の問題点が指摘されている。