名古屋大学は、高齢者の認知機能の低下の予防するために、どのような運動が効果的かを明らかにしたと発表した。さまざまな運動の要素のうち、高齢者の記憶力の向上に有効だったのは、ウォーキングなどの有酸素運動だった。研究成果は、認知症を予防するための効果的な運動介入プログラムの作成に役立つものだ。

65歳の神戸市民1,800人を対象にした調査で、約3％にサルコペニアの疑いがあることが、神戸大学の調査で明らかになった。サルコペニアが疑われる人は、肥満の合併はほとんどなく、特定健診ではむしろ好ましい検査結果がみられたが、詳しくは調べてみるとフレイルの傾向が強かった。サルコペニアの危険因子は痩せと運動不足であることも示された。「サルコペニアには早期からの介入が有効であることを考えると、将来の要介護や寝たきりを減らしていくうえでは、現在の特定健診に加え、サルコペニアを評価できる検査を受けることも必要です」と、研究者は述べている。

野菜、果物、脂の多い青魚、マメ類、ナッツ類、食物繊維の多い全粒穀物、ヨーグルトなどの発酵乳製品などをよく食べている人は、腸内環境が良好で、炎症を抑える脂肪酸が多いことが明らかになった。

30歳の男性の平均余命が短くなる最大の原因は、喫煙と糖尿病であることが、4万人弱を調査した大規模調査で明らかになった。過度なストレスも、余命を縮める原因になる。ストレスをコントロールすることも必要だという。

中年期に運動療法と食事療法の両方を実行していると、年齢を重ねてから、心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患を予防できることが、米国心臓学会(AHA)などの研究で明らかになった。体重を3％減らしただけでも、肥満・メタボは改善する。早い時期から運動と食事の改善に取り組むことが、人生の後半に大きな成果につながる。

嚥下や咀嚼の機能低下、歯の喪失など、口腔状態が悪化した高齢者では、認知機能が低下するリスクが高いことが、日本の65歳以上の高齢者1万3,594人を6年間の追跡した調査で明らかになった。とくに嚥下機能が低下した高齢者では、主観的認知機能が低下するリスクが、男性では8.8%ポイント、女性では7.7%ポイント、それぞれ高かった。

長引くコロナ禍により、「ゆううつな気分になることが増えた」という市民が、男性で39％、女性で55％に上ることが、広島市の調査で明らかになった。これを受けて、広島大学は最新の脳科学の研究成果をふまえ、AI(人工知能)やデジタル技術を融合して、うつ病、依存症、児童虐待、自殺などの問題を解決するプロジェクトを立ち上げた。

近くの薬局やドラッグストアなどで、過去1～2ヵ月の血糖値の平均を反映するHbA1cなどの測定を簡単に行うことができる。薬局で手軽に検査ができる「検体測定室(ゆびさきセルフ測定室)」は、全国に増えている。メタボや糖尿病予備群の段階でも、自分の体の状態を知っておくことが大切だ。

国立がん研究センターなど国立高度専門医療研究センター6機関が、日本人の健康寿命延伸のために必要な予防行動などについて、目標を提言にまとめて発表した。 ▼喫煙、▼飲酒、▼食事、▼体格、▼身体活動、▼心理社会的要因、▼感染症、▼健診・検診の受診と口腔ケア、▼成育歴・育児歴、▼健康の社会的決定要因について、エビデンスにもとづき具体的な提言を行っている。

魚をよく食べる人ほど認知症のリスクが低いことが、日本人を対象とした研究で明らかになった。魚をもっともよく食べている人は、15年後の認知症のリスクが61％低下した。 魚に多く含まれるDHA(ドコサヘキサエン酸)、EPA(エイコサペンタエン酸)、DPA(ドコサペンタエン酸)についても、同様の結果になり、もっとも多いグループでは、それぞれ72％、56％、58％の認知症のリスク低下がみられた。