NTT(日本電信電話)と東京大学大学院、東京大学医学部附属病院は共同で、人工知能(AI)を用いて、患者の行動予測するモデルを開発した。患者の「受診中断」を予測し、医療従事者による効果的な支援につなげることを目指している。

厚生労働省は「高齢者の口腔と摂食嚥下の機能維持・向上のための取組に関する調査」の結果を発表した。高齢者の口腔と摂食嚥下の機能を維持・向上するために、自治体が先導し地域のさまざまな専門職が連係した取組みが、それぞれの地域に応じた方法ではじまりつつある。

厚生労働省は、国民の健康管理の推進に向け、医療や介護などのデータの一元化を目指すため、同省内に「データヘルス改革推進本部」を設置し、第1回会合を1月12日に開催した。ICTを用いた次世代型の保健医療システムを2020年度から本格稼働させたいという考えを示した。

75歳未満のがん死亡率が2005年から15年までの10年間で約16%下がったと、国立がん研究センターが発表した。肝臓がんや胃がんなどの死亡率(調整死亡率)が大きく下がった一方、乳がんや子宮頸がんやなどは上昇するなど部位別で大きな差が出た。

日本老年学会と日本老年医学会が合同で運営する「高齢者に関する定義検討ワーキンググループ」は、高齢者の定義を「75歳以上」に引き上げることを軸とする提言を発表した。今後の社会保障や雇用制度をめぐる議論に影響を与える可能性がある。

九州大学と大阪大学、国立精神・神経医療研究センターなどの共同研究グループは、うつ病の重症度に関連する血中の成分をみつけたと発表した。研究が進めば、健診などの血液検査でうつ病の客観的な診断できるようになり、早期発見・治療ができるようになる可能性がある。

デスクワークや会議、テレビの視聴など、1日を通じて座りっぱなしの生活をしている人は多い。体を動かさないでいる時間が長いと、2型糖尿病や高血圧、脂質異常症のリスクが高まることが、多くの研究で確かめられている。米国糖尿病学会(ADA)は10月に、運動や身体活動についての新しいガイドラインを発表した。

厚生労働省は、ICT(情報通信技術)を活用した次世代の「保健医療システム」を整備すると発表した。国民一人ひとりの保健・医療データを、「価値を生み出す」「統合している」「安全かつ開かれた利用ができる」ものにするため、アクション・工程表を提示する考えを示した。

グーグルの開発している人工知能のプロジェクトが、糖尿病患者の網膜の画像から網膜症を自動的に判定するのに成功した。「ディープラーニング」の技術を応用しており、このプログラムを使い、眼科医と同程度の精度で、自覚症状のない初期の段階の糖尿病網膜症を発見できることを確かめた。人工知能を糖尿病網膜症の早期発見の役立てようという世界初の試みだ。

原因不明の疾患である「慢性疲労症候群」のバイオマーカーを発見したと大阪市立大学などの研究チームが発表した。実用化できれば、治療法が確立していない慢性疲労症候群の検査を一般の医療機関でもできるようになり、医療システムの整備につながると期待されている。