1型糖尿病の女性が安全に妊娠・出産するために、新たに開発した「人工膵臓」を活用する臨床試験が英国で行われた。「人工膵臓」は従来の治療に比べ、血糖コントロールを25%改善し、「人工膵臓」を使用した妊婦は全員が無事に出産したという。「人工膵臓」では最先端のアルゴリズムによって、インスリンポンプから投与するインスリン量を自動的にコントロールする。血糖値が目標値より上昇したり低下すると、CGMのセンサーがリアルタイムに読み取り、同時にアルゴリズムが適切なインスリン量を自動的に調整し投与し、血糖値を一定に保つ仕組みだ。

厚生労働省は、「脳卒中に係るワーキンググループ」に、脳卒中の急性期診療提供体制の構築に向けた考え方を示した。2018年度からの次期医療計画を都道府県が策定する際、参考にしてもらうことなどが目的。専門的な医療を行う施設の考え方として、tPA療法(血栓溶解薬治療)の実施には地域差があり、均てん化は不十分であることを指摘。

血糖のレベルは、健康に大きく影響します。わが国で血糖自己測定（SMBG）が健康保険適用されてから30周年にあたる今年、「糖をはかる日」が制定されました。糖尿病患者さん、医療関係者のみならず、糖尿病予備群を含む一般生活者に対しても、改めて「血糖」について考える機会として、啓発活動が行われます。

運動不足がもはやパンデミックといえる状態になっている。運動不足がもたらす経済損失は、世界で約675億ドル(約7兆円)に上るという調査結果が発表された。

健康寿命を延ばし、医療費を抑制する取り組みを民間主導で進める「日本健康会議」が、発足から1年間の活動報告会を都内で開き、2020年までに実現を目指す8項目の目標について2016年度の状況を発表した。同会議が800市区町村以上を目標に掲げている「生活習慣病の重症化予防」は、118市区町村が実施し、目標達成率は14%であることが分かった。

インターネットを活用した最新の技術である「ビッグデータ」や「IoT」を活用して、糖尿病の合併症を予防する効果的な治療を広げる試みが、国のプロジェクトとして開始される。新たな糖尿病医療を確立し、全国に広げることを目指している。

グローバル化が進む医療・保健の分野において、保健関係者にとって情報が非常に重要なものになっている。世界保健機関(WHO)その情報をまとめ発行したのが「World Health Statistics 2016」だ。「World Health Statistics」は毎年発行されているが、とても有益な資料となっている。

東北大学加齢医学研究所（所長：川島隆太教授）とクラブツーリズムは、旅行が脳にもたらす健康作用を調べる共同研究を7月より開始すると発表した。

2012年の1年間に新たにがんと診断された患者は86万5,238人だったとの推計値を、国立がん研究センターがまとめた。前年より約1万4,000人増加し、過去最多となった。全都道府県比較により、がん罹患率には地域差があることもはっきりした。

2015年度の健診・人間ドック市場は9,040億円に上るという予測を矢野経済研究所が公表した。特定健診の受診率は今後もアップしていくものの、少子化などの影響により、健診の市場は横ばいから微増傾向にとどまるという。